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採用基礎力UP講座 発信力編 ~“未経験募集”の落とし穴~

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こんにちは。キャリアコンサルタント大山です。

シリーズでお送りする、①魅力発掘力②把握力③発信力 で構成される「採用基礎力」。
第三弾は、最近の転職者募集で増えている「未経験者歓迎募集」について、「発信力」を切り口に考えていきます。

就職・転職市場は、「売り手市場」になりつつあるといわれています。求人案件が増加していくにしたがい、「よい人材」争奪戦はさらに厳しさを増していきます。その影響もあるのでしょうか、転職市場でも、求人案件の半数以上が「未経験者歓迎」の案件になっているようです。

とにかく、応募者数を増やしたいと考える採用担当の皆さんにとっては、条件を緩和することは有効な手段と考えがちですが、実際は「よい人材獲得」につながっていない場合が多いようです。
なぜなのでしょうか。

 

「未経験歓迎案件」を好意的にとらえる人とは

転職市場で「未経験案件」は、若い世代をターゲットにしたい場合、一見有効な条件にも見えます。
しかし、転職希望者の中で「未経験歓迎案件」を好意的にとらえる求職者の中には、注意すべき特徴があります。

1.「育ててもらえること」への期待

「未経験歓迎案件」は、どうしても教育やサポートを強調することとなります。そこに響く求職者は、「育ててもらえること」への期待が大きい可能性があります。
新卒と全く同じような教育をイメージしての応募であったとすると、入社後に求職者本人が強い失望を感じたことをきっかけとした、早期離職につながる場合があります。

 

2.「新しい経験をしたい」が目標

「未経験歓迎案件」に興味を持つ特に若い世代には、自分に向いているものを探すことに熱心になっている求職者もいます。

ある程度継続しないと、その仕事の面白さを感じることができないものですが、その経験が浅いため、新しい仕事に就くことが解決すべき課題と取り違えてしまっている人です。一見意欲的ですが、継続して何かに取り組んだ経験の浅さから、新卒とほぼ変わらない雰囲気で仕事に取り組む危うさがあります。

いかがでしょうか?そういえば・・・と思い当たることもあるかと思います。

転職市場では、「前職とほぼ同じようなことを求められる案件」は、実は最も人気のない案件です。
求職者は、キャリアチェンジを目指した活動をしています。さらに、これまでの自らの職務経験への期待が感じられる会社への転職を希望しているのです。
それでは、どうすればキャリアチェンジを目指した「よい人材」と出会えるのでしょうか。

キャリアチェンジを目指した「よい人材」と出会うために

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1.具体的に「職務」で必要なことを明確に

例えば営業職での募集の場合、同業界からの応募者は意外に少ないはずです。
異業界からのキャリアチェンジ組に対して、伝えるべき事は「営業スタイル」です。

  • チームワークで進めていくスタイル。
  • ニーズに合わせた商品提案力で進めるスタイル  etc

扱う商材は異なっても、前職での経験のどこを活かせそうか、イメージできるよう、必要な「経験」を明確にします。欲しい人材像が明確な求人案件は、求職者にとってとても「魅力的な案件」です。

2.自立への期待を隠さず伝える

中途採用者への最大の期待は、「手間いらず」であるはずです。一から教える必要のある新卒者とは違い、ある程度時間がたてば、自立して仕事をしてくれる中途採用者は、特に中小企業にとって魅力です。

サポートを強調するのではなく、早く一人前になってくれることへの期待を隠さずに伝えることは、思った以上に効果があります。「1か月後には一人前になってくれそう」という言葉は、求職者にとっては「評価された言葉」と感じるはずです。

 

いかがでしょうか。

中途の募集案件の文言や、面接の際の参考にしていただければと思います。これからも、必要な時期にマッチした有益情報を発信していきます。お楽しみに!

ライター紹介

大山 佳子

http://www.office-patty.jp/

金城学院大学文学部国文学科卒業
東邦ガスにて、資材、営業企画等を担当。特に、2003年3社合併時のBPR推進プロジェクトで、働く環境の変化と社員意識との関係に関心を持ち、キャリア開発について学び始める。
資格取得後、リクルートエージェント株式会社(現リクルートキャリア)に転職。主に第二新卒・医療分野における、個別相談によるキャリア支援に専心した。
現職では、10年間におよぶ個別相談経験を活かし、業務を学校や企業に向けた、オーダーメイドのキャリアプログラム開発を担当している。

キャリアコンサルタント(国家資格,登録No. 16002272)
2級キャリアコンサルティング技能士(国家資格)
JCDA(Japan Career Development Association)会員
日本キャリア教育学会会員
有限会社オフィスパティ ヒューマンリソース事業担当部長

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